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認知症は予防することができるのでしょうか。あるいは少しでも進行を遅らせる方法はあるでしょうか。老人ホームやグループホームなどに入所している認知症患者を対象に行った研究では男性患者では摂取するエネルギーが通常の人よりも多い傾向があることが分かりました。特に穀類や肉類、油脂の摂取量に関しては3割程度も通常の人より多かったという結果が出ています。また女性患者では逆にエネルギー量が必要量より少なかった割合が多く見られました。特にDHA（ドコサヘキサエン酸）やEPA（エイコサペンタエン酸）などに関してはかなりの割合で摂取量が足りませんでした。こうした結果を踏まえて認知症を予防する食事として青魚を多く採ることや十分な量の緑黄色野菜を摂取することが望ましいと言われています。

認知症に限らず、一般的に脳を若返らせる食事のポイントとしては「塩分摂取量を減らす」「坑酸化食品を採る」「コレステロールを減らす」などがあげられます。老人ホームなどの食事では特にこうした点に配慮したメニューが組まれます。また自宅介護などの場合でもケースワーカーなどによりこうした食事法の指導が行われる場合があります。

認知症予防に良い食べ物としては他にも、

●魚
サバやイワシといったいわゆる青身の魚にはDHAやEPAが豊富に含まれています。

●キノコ
キノコ類はいずれも食物繊維が豊富で胃の掃除をしてくれるとともに余分なコレステロールを除去する働きがあります。

●減塩
塩分の摂り過ぎは高血圧などの原因となるため注意が必要です。

●ごま
ごまは肝臓の働きを助け、コレステロールや血圧を下げる働きがあります。特に黒ごまには強い坑酸化作用があると言われています。

●海草類
豊富な食物繊維が含まれているため便通を良くする効果もあります。

雑穀米には様々なビタミンが豊富に含まれています。

リオデジャネイロはみごとに2016年の夏オリンピックの開催権を獲得して、世界の目線は再びブラジルに注いだ。ブラジルとは、世界犯罪率が最も高い国の1つであるが、1歩ずつBrics4カ国の重要な力になった。この南米の最大の経済主体は世間に、ブラジル人はサッカーだけができるではなくて、サンバを踊れるだけではなくて、スポーツ界最も注目する盛大な行事も催すことができて、経済発展の道は先進国より劣ってないことを証明した。

ブラジル、中国、インド、ロシア、トルコ、インドネシアとメキシコから構成したいわゆる新興7カ国は、未来の20年内に現在の七大工業国組織を取って代わるかもしれないと経済学者が予測した。先日、ブラジルはまた国際通貨基金に100億ドルの貸付けを提供することを宣言した。ブラジルは債務国からさっと姿を変えて債権国になって、第三世界の国家からBrics4カ国中で最も人の注目を引く国家になって、ブラジルはごく短い数年間で得た成績は全世界にこのサンバ王国に対する見方を変えさせた。

国際オリンピック委員会IOCロゲ会長はリオデジャネイロが2016年オリンピックの主催都市と選ばれたと発表した時、ブラジル大統領ルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルヴァは感動して、”これは私が大統領として得た最も良い贈り物である。これはリオデジャネイロが受けるべきもので、この都市は苦難を経験した都市である。”と語った。2001年、ゴールドマン・サックスのチーフ・エコノミスト・オニールはブラジルをロシア、インド、中国と一緒にBRICs4カ国に入れた時、人々はこの定義をあざ笑った。でも、ブラジルは世間の人を”失望”させてない。BRICs4カ国のメンバーになって翌年、ブラジルの経済発展はもう一度の危機に陥って、巨額の国債違約を免れるために、ブラジルは国際通貨基金に304億ドルの金を貸し出した。これも国際通貨基金史上、最大の貸付けである。

でも、今、世界同時不況の中で、ブラジルは中国、インドのように逆流の中で経済成長を蘇らせて、シルヴァ大統領が言ったように”ブラジルは最後に衰退に入った国だが、最初に危機から歩き出した国である”。シルヴァ大統領の下で、ブラジルは2000数億ドルの外貨準備高を作って、ないし100億ドルを出して国際通貨基金の債券を買う能力がある。ブラジルの経済成長は今年第2四半期に1.9%が増大して、今年の年間成長率が0.7%のマイナスになるが、来年3.5%の増加を実現できると国際通貨基金が予測した。

ワールドカップとオリンピックの主催権を勝ち取った後、ブラジルは大量インフラ施設を建設することを承諾した。単にオリンピックのために、ブラジルは144億ドルの資金を投入して、その中の110億ドルは道路交通などのインフラ設備を改善することに用いる。今から2027年まで、スポーツ界の二台盛事はブラジルに510億ドル近くの収益をもたらして、8年内に12万個の就職チャンスを造ると予想されている。世界銀行は、2016年ブラジルは世界の第5の経済主体にあると予想した。

景気後退の影響で、アメリカ去年の貧困率が11年来の新高を創って、5年来始めて著しく上昇した。先日、アメリカ人口調査局が公表した報告書によると、アメリカの貧困人口は昨年の12.5%から13.2%まで跳ね上がって、4000万人に達した。

アメリカ政府と景気分析関係者は、アメリカの経済はすでに蘇りの兆しが現れたけれども、失業率は依然として高いままで下がらないことを警告した。そのため、今年ないし来年アメリカの貧困率はまた引き続き上昇するかもしれない。人口調査局の報告書によると、アメリカに移住したスペイン系の移民とアフリカ系移民は最も多い貧困人口が多い族群である。それ以外に、貧困生活を暮らしている18歳以下の児童の数は、昨年の1300万人から去年の1410万人まで増加した。アメリカ経済政策研究センターの経済学者は、労働力市場の持続的な悪化に従って、今年の貧困児童の数が総人口の25%まで占める予測を出した。

アメリカ政府は、4人家族が2万2025ドル以下の年収、3人家族が1万7163ドル以下の年収と、2人家族が1万4051ドル以下の年収を貧困として定義している。去年、失業率の上昇はアメリカ家庭に実質年収平均値36%の下落、5万303ドルに相当する損失をもたらして、10年来最高の水準を記録した。先月まで、アメリカの失業率は9.7%まで達して、26年来の最高記録を作った。見通しは来年の春に失業率がピークに達する。ミシガン大学の教授タンツッゲは、経済の蘇りは失業率を5%以下減らさない限り、アメリカの貧困率は2007年のレベルまで落ちることができないと指摘した。これについて、政府が制定した政策は必ず集中的に貧しい人を助けなければならないと提言した。